高校や大学生のあなた。どの企業に就職しようか悩みますよね。
あなたの希望する職業や企業に入れるなら、とても喜ばしいことです。しかし、まだ就職したい企業が見つからなかったり、特に希望がない場合は、給与や待遇、福利厚生がしっかりしている企業をオススメします。それらがしっかりしている企業は、社員を大切にしている一つの証拠だからです。
しかし、本来的には、「会社は個人を守ってくれない」ということを理解しておいたほうがよいのも事実です。本記事では、サラリーマンとして心得ておくべき就職先の待遇について、確認すべきポイントを解説します。
本記事の内容は以下の通りです。
Contents
【雇用形態】は｜正社員・契約社員・常勤・非常勤は？
長期で努めることを前提に考えるのであれば、正社員（常勤）形態を選ぶことになります。
正社員は無期雇用契約であり、契約社員は正職員と同じ待遇かもしれませんが有期雇用契約となります。契約社員ですと、業績悪化などにより契約終了となる場合もあるので注意が必要です。
基本的には、よほどの理由がない限り正社員（常勤）を選ぶことが条件面でも優遇されますのでおすすめします。
ただし、2020年4月からは「同一労働同一賃金」が導入されることにも注目しておく必要があります。
これは、働き方改革の一環で、正社員と非正規社員の間の不合理な待遇差を解消し、多様な働き方を選択できる社会にすることを目指すために導入されます。
この制度の進展により、正規雇用でも非正規雇用でも均等待遇になるようであれば、非正規雇用を選択できる社会の実現がくるかもしれません。
【賃金・給与】は｜基本給・各種手当・残業代は？
正社員として働くうえで、賃金は非常に重要な指標です。
特に「基本給」の額は、この後で解説する「時間外手当」「賞与」「退職金」などの基準額となる場合があり、重要な指標となりますので、必ず確認しておく必要があります。
その他にも住宅手当、扶養手当、通勤手当、資格手当、役職手当、時間外手当（残業手当）などが支給されるかどうか確認します。特に時間外手当（残業手当）については、払わなくてはいけない義務がありますが、基本給の中に「みなし残業代20時間分含む」などの場合もありますので、よく確認が必要です。
また、賞与や退職金を支給する場合の計算係数として一般的なのが「基本給の〇カ月支給」という計算です。
企業の中には、基本給を低くしその他の手当の額を多くして全体を調整している場合があります。その場合、賞与の支給ベースも基本給にしているケースがほとんどで、「賞与5カ月以上支給」などと高い額を払っているように見せている場合も多いので、注意しましょう。
各種手当の額も大事ですが、基本給が高い企業は評価できる場合が多いのがポイントです。
【月給制】か【年俸制】か｜【賞与】はあるかないか｜【定期昇給】か【随時昇給】か
給与が月給制か年俸制かも確認しておきます。
月給制では、業績に応じて賞与が別途支給されることが多いですが、年俸制の場合はそれを含んだ金額になっていることが多いです。また、毎年昇給するのであれば定期昇給ですが、業績や功労に応じて昇給する随時昇給も、その両方もあります。
基本的には毎年、数千円以上の定期昇給を行っている企業のほうが安心です。
【退職金】はあるか｜定年まで働くといくらもらえるのか
少し前までは退職金があるのが一般的でしたが、最近では退職金を設けていない企業も増えてきました。
そうした企業は、退職金がある企業より、賃金を高めに設定している場合があります。
基本給や賃金のみを見るのではなく、退職金があるかないかも必ず確認するようにします。
また、求人情報では「退職金がいくらになる」まではわからないことが多いですが、入職後に退職金の規程を確認し、退職時にいくらもらえるのか確認しておくことがライフプランを立てるうえで重要です。もちろん退職金があったほうがよいですが、それ以上に基本給が高ければ、先にもらっていると理解することもできますので、計算の上で判断することが必要になります。
しかし、貯めることが苦手な人には、退職金制度のある企業がオススメです。
1日の【労働】時間は｜変形労働時間制・裁量労働制？
勤務時間を確認します。
1日8時間労働、9：00～18：00（休憩1時間）などが一般的です。
夜勤があったり、繁忙期のある企業の場合は「変形労働時間制」をとっていたりすることもあります。
その他にも、認められた専門職においては裁量労働制などの労働形態をとっていたりします。
労働形態ではないですが、フレックスタイム制やシフト制などいろいろな勤務体制もあるので、確認が必要です。
【年間休日】はどのくらいか
年間休日がいくつか確認します。
土日祝日休みの場合だと、月で9～10日が平均的であり、年間108～120日ほどになります。
その他にも、企業によっては夏季休暇や年末年始休暇、その他の休みなどを設けている場合あります。
また、有給休暇は法律で定められている権利ですので、求人情報に記載されていないくても発生し、取得することができます。
【定年】は何歳か｜【再雇用制度】はあるか
定年を60歳にし、65歳まで再雇用制度を設けている企業が多いです。
ただし、今後、65歳を定年にする企業も増えてくると思います。
その他の【福利厚生】はあるか｜【労働組合】はあるか
その他にも、福利厚生がある企業もありますので、確認しておきます。
なお、労働組合がある企業のほうが、社員の権利を守る風土があると理解できます。できれば、労働組合がある企業のほうが安心できます。
最後に
いかがでしたでしょうか。
サラリーマンとしては、企業で働く上で、求人情報をみるポイントについて解説しました。
若いうちは待遇など気にしないかもしれませんが、年齢を重ね、結婚等も意識するようになると、給与や待遇は大事な要素になってきます。
後々、こんなんじゃなかったと後悔する前に、しっかりと確認しておく必要があります。
